煙霧に別れを告げつつある北京 「行動計画」が奏功

北京で暮らして何年か経つ人なら、「今年の冬は、青空が多かった」と感じるに違いない。
データもこうした感覚を裏付ける。北京市環境保護局が発表したデータをみると、今年1月には北京の微小粒子状物質(PM2.5)の平均濃度は1立方メートルあたり34マイクロメートルで、過去最低を記録した。2013年は90マイクロメートルだった。同月は大気の重度汚染の日はゼロで、5年ぶりに秋冬を通じて重度汚染がない月になり、優良の日が80.6%を占めた。17年の通年のデータをみると、優良が226日で13年より50日多く、重度汚染は23日で同35日少なかった。うち第4四半期には重度汚染の発生プロセスは4回、重度汚染は5日にとどまり、過去2年間の水準を大幅に下回った。
北京は13年に「2013年から2017年にかけてのクリーン大気行動計画」を発表し、石炭燃焼の抑制削減、自動車の利用抑制とガソリンの使用削減、汚染対策と汚染物質の排出削減、塵埃のクリーン化など汚染物質排出削減の8つの取り組みを重点的に実施してきた。17年には極めて速いペースと力強い取り組みによって大気汚染対策を推進し、全国700村でクリーンエネルギーへの改良を進め、対象は約30万世帯に上り、汚染物質の排出量が多い古い自動車30万台を廃車にし、汚染物質を無計画に排出する小規模企業2千社あまりを撤退させた。
クリーンエネルギーを石炭燃焼に代替する措置が庶民に実質的な恩恵をもたらした。北京市海淀区の農村では「石炭から天然ガスへ」プロジェクトの完了後、村民から「(天然ガスはこれまでの)自然循環型暖房システムより便利。これまで冬に利用していた石炭を燃やす装置は、石炭を運んで来て灰を運び出さなければならず、家の中も通りもあちこち汚れて大変だった。今は天然ガスで暖を取るので、運搬の面倒くささもないし、非常にクリーンだ」といった声が聞かれた。